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世界のファイル共有トラフィック、2015年までに倍増、ただし割合は減少

以下の文章は、TorrentFreakの「File-Sharing Traffic Predicted to Double By 2015」という記事を翻訳したものである。少し古い記事です。

原典:TorrentFreak
原題:File-Sharing Traffic Predicted to Double By 2015
著者:Ernesto
日付:June 03, 2011
ライセンス:CC BY

CiscoのVisual Networking Indexによれば、世界のファイル共有トラフィックは、2015年までにおよそ14エクサバイト/月にまで成長すると予測されている。この予測によると、増加の大部分は、ラテンアメリカと中央ヨーロッパ、東ヨーロッパが占める。一方、西ヨーロッパでは最も低い成長率が予測されている。

未来のインターネット・トラフィック・トレンドの予測は、慎重を要するビジネスではある。しかし、それをうまくやれる企業があるとすれば、その1つはCiscoだろう。彼らは毎年、世界的なインターネット・トラフィック消費の5年間の予測を公表しており、そのレポートには主要なカテゴリーの1つとしてファイル共有が扱われている。

今週、Ciscoは、Visual Networking Indexの最新版を公表した。これは今後のインターネット・トラフィックの増加について興味深い洞察を提供する。この予測から、全体的なインターネット・トラフィックと比較して、ファイル共有は下り坂にあることが読み取れる。

Ciscoのデータによれば、2010年のファイル共有トラフィックは、消費者全体のインターネット・トラフィックのなんと40%を占めることが示されている。しかし、2015年までに、この割合は『たった』24%にまで落ち込む。これは、NetflixやYouTubeといったビデオストリーミング・サービスなど他のトラフィックソースが、より高い成長率で推移するため。

ただし、このことがファイル共有トラフィックの減少を意味するわけではない。Ciscoによると、世界規模のファイル共有トラフィックは平均して年間23%の成長を続けると予測されている。これは、2010年にはわずか4,968ペタバイト/月だったファイル共有トラフィックが、2015年までに13,797ペタバイト/月にまでまることを意味する。現在と比較すると、(Ciscoの予測が正しければ)ファイル共有トラフィックは2015年までに2倍以上成長することになる。

いずれの地域においてもファイル共有トラフィックの成長が予測されているが、ラテンアメリカ、中欧、東欧では年間成長率35%と最も顕著な成長が予測されている。北米は成長率18%とまずまず、西欧は年間成長率14%と振るわず。それでも、2015年までに2010年と比較して2倍にはなる。

また、P2Pファイル共有トラフィック以外にも興味深い点がある。Ciscoは、RapidShareやMegaUploadといったダイレクト・ダウンロード・サービスに言及しており、これらは2015年までにおよそ5,680ペタバイト/月ものトラフィックを生み出す。これは2010年と比較して600%超の増加となる。

このCiscoの予測は注目に価するものではあるが、その正確さについては十分な注意が必要だ。昨年、Ciscoはファイル共有トラフィックが2014年までに7エクサバイトにまで成長すると予測した。しかしそれから1年、既に11エクサバイトにまで上っている。この1年、一見するとファイル共有界隈にはとりわけ大きな進展があったわけではないが、これほど大きな違いが生み出されていたのだ。

とはいえ、よく当たる占い師といっても、ついていない日もある。ファイル共有が定着しているという全体的な結論には、同意せざるをえない。

今年6月の少し古い記事なのだけれども、総務省が「我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算」を公表したのに便乗。

国内ダウンロード通信量22.6%増、P2PからWebへシフトか - 総務省発表 | ネット | マイコミジャーナル

日本においても、ファイル共有トラフィックの割合が減少し、ビデオ・ストリーミングトラフィックが増大しつつあるのだろう。前者については、ユーザ数の減少も見られてはいるが、コンテンツのリッチ化に伴うので絶対量としての増減については不明。

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Comment

匿名のPeerさん | URL | 2011.10.10 09:26
日本のP2Pノード数の数は、調査対象のP2Pソフトが一部の国産P2Pソフトだけの時点で
いまいち信頼性にかけますね
heatwave | URL | 2011.10.11 02:29
国内P2Pファイル共有ユーザに関する調査なので仕方ないかなと思うところもあります。Winny、Share以外で使われているプロトコルで言えば、GnutellaやBitTorrentなのでしょうが、前者は国内外の区別がつきにくく、後者はネットワーク全体を俯瞰することが難しい、という難点があります。サンプリング調査をするにしても、今度は恣意性が介在しやすいという問題があります。個人的には、定期的にWinnyやShareのノード調査、アンケート調査を行い、一般に公開しているだけでも十分かなとは思います。さすがに調査なので、数字に手を加えることはないとはおもいますが、設問や解釈において恣意性が見られることはありますが。

また、今回の総務省の調査を見ても、アップロードトラフィックが激減しており、これまで帯域を一部ユーザにより寡占してきたP2Pファイル共有トラフィックの減少によるもの(それ以外にアップロードを激減させる要因が思いつかないので)と推測されます。これについても、ACCSらのノード調査、アンケート調査と一致しています。

確かに利害関係者の行った調査ですので、信頼性について疑問視することは大事です。ただ、だからといって信用に値しない時って捨てるのではなく、複数の調査や統計を付きあわせてみて、その信頼性を査定しつつ、評価していくのが良いのではないかと思います。
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