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Mark Cuban、YouTubeに違法アップローダの身元開示を要求:本当の狙いは?

Mark Cubanという男の人となりに関して、あまりに作られている部分があると感じていても、やはり彼の人となりをアグレッシブだと感じてしまうわけですよ。そんな彼がYouTubeに対して、彼の会社が権利を持つコンテンツを違法にアップロードしたユーザの身元を開示するよう要求しているよ、というお話。個人的にCubanのインターネットへの敵対心を考えると、単純に侵害されたことに対する対処ではなく、インターネットに対する牽制とも取れる節もある。

原典:ITmedia
原題:マーク・キューバン氏、YouTubeユーザーの身元開示を要求
著者:ITmedia
日付:2007年03月10日
URL:http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0703/10/news007.html

 マーク・キューバン氏は、運営する映画会社Magnolia Picturesが配給する映画が、劇場公開前にYouTube上に不法にアップロードされた件で、YouTubeを所有するGoogleに対し、アップロードしたユーザーの身元開示を求める要求書を送付した。3月8日、自身のブログで明らかにした。

 同氏は「ユーザーを提訴する意図はない」としながら、事実を知るためにもユーザーの名前と電子メールアドレスを開示するよう、Googleに求めている。同時に不法な動画を簡単にアップロードできる環境を提供しているGoogleに対し、不快感を示している。

もちろん、インターネット上での著作権侵害に絡んでの対策とも取れないことはないけれど、現在、彼のおかれているHDTVの伝道師という役割を考えると、どうしても単純に海賊対策とも取れない。

昨年、彼がHDTVコンテンツのすばらしさを語った記事から以下に引用したい。

M・キューバン氏、HDの魅力を語る - Greg Sandoval(CNET News.com)/翻訳 CNET Japan
 誰もがコンテンツはインターネットから配信されると考えています。しかし、そうはなりません。HDコンテンツをインターネットからダウンロードするためには大変なコストと時間がかかるからです。50インチ以上の壁掛けLCDを買った人が、圧縮HDによる通常画質のコンテンツを観たいと思うでしょうか。最高画質のコンテンツを観たいと思うのではありませんか。
画質にこだわらないなら、60分でビデオを宅配してくれるサービスを使う代わりに、ネットでダウンロードすることも可能です。しかし、その場合はダウンロードを始める前に、まずは映画・TV業界の「海賊版恐怖症」と戦わなければなりません。

 大量の制限事項に同意しない限り、映画・TV会社がコンテンツのダウンロードを許可することはないでしょう。消費者はコンテンツの価値より、いらだちを感じることの方が多いはずです。コンテンツを購入するにせよ、レンタルするにせよ、そのコンテンツを使って何を、どのくらいの期間にわたってできるのか、あるいはできないのかは消費者には分かりません。コンテンツを再生できるデバイスも分かりません。まったく、すばらしい世界です。

 普通の画質でも構わないなら、インターネットにアクセスし、好きなコンテンツをすぐにストリーミングすることができるでしょう。Broadcast.comが提供したのは、まさにこのモデルでした。「観たいものをすぐに観る」ことが不可能だとは言いません。しかし、それはHD映像ではない。HD映像はダウンロードできるようにはなりません。

 HD映像をダウンロードあるいはストリーミングするためには桁外れの帯域幅が必要です。もし一般家庭でも常時100Mbpsのスイッチ帯域を利用できるようになるなら、ダウンロードはすばらしいモデルだと思います。しかし、現在の技術または近い将来に実現する技術や財務シナリオでは不可能です。

 上りと下りの帯域幅の問題もあります。今後5-10年で、一般家庭はどの程度のWiMax、WiThis、UltraThat、XXMax帯域を利用できるようになるのでしょうか。4台のTivoで好きな番組を録画し、同時に家庭内の4台のHDTVに映像を配信することはできるのでしょうか。すべてのHDTVに8Mバイト以上のデータを同時にストリーミングすることはできるのでしょうか。私は不可能だと思います。
Mark Cubanにしてみれば、HDコンテンツがいかにすばらしいか、自らのネットワークがHDコンテンツの配信にいかに優れているかを声高に主張し、消費者を引き込んでいかなければビジネス上の大失敗に陥るわけで、HDコンテンツじゃなくてもそれなりの画質でインターネットで見れればいいや、という風潮になるのは極めて不味いことになる。

おそらく、彼の予防的戦略としてコンテンツプロバイダ、サービスプロバイダ、消費者の三者に訴えかけていくことになるのだと思う。コンテンツプロバイダにはダウンロードという選択肢が如何に不味い選択肢であるかをアピールし、その選択肢を取らせない、または制限のハードルを高めるような状況を作り出すよう働きかける。サービスプロバイダにはより高い制限をクリアするよう求め続けるだろう。今回のYouTubeへの働きかけは、コンテンツプロバイダ、サービスプロバイダの2者に対する牽制とも取れる。

2者への牽制がうまくいえば、消費者に対するアピールがさらに可能になる。ダウンロードという面倒で、時間のかかる作業をするよりも、我がネットワークにお金を払ってくれれば、好きなだけHDコンテンツをストレスなく楽しむことができるよ、と。

可能性を挙げればきりがないけれど、少なくともHDTVの普及を阻害する一因として、ネット上でのコンテンツ配信を見ていることは間違いないだろう。BitTorrent.comやZudeoなどのP2Pコンテンツ配信サービスに対しても極めて批判的だしね。

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