P2Pとかその辺のお話

興味深い点は、テレビ番組の.torrentファイル自体は、.torrentファイル全体の10%程度であるということだろうか。 これが示すことは、 言わずもがなテレビ番組の人気の高さ、であろう。 一部の人々が多数のファイルをダウンロードしているというよりも、一部のファイルをたくさんの人がダウンロードしていることを示しているのだと思う。

上記記事でも少し触れられているが、このようなテレビ番組の人気の高さは、単純なタイムシフトというだけで説明されるものでもない。「Heroes」「Lost」といったBitTorrentサイトでも非常に高い人気を誇る番組は、その大半が米国にて制作され、放送されているものである。ただ、これらの番組の人気は米国だけにとどまらず、世界中に多くのファンを持っている。もちろん、それらの国でもいずれ放送されることになったり、DVDで発売されることになるのだが、米国の放送後、それなりのタイムラグを味わうことになる。そうしたタイムラグを待ちきれない、という人々もまた、BitTorrentサイトからその番組のTorrentをダウンロードしているのである。

もちろん、番組を提供する米国テレビ局も、上述のABCに限らず、オンライン配信、レンタル、ストリーミングなどによって積極的にコンテンツを利用可能にしてくれている。ただ、それらの大半は、米国内からのアクセスのみ利用可能であることが多く、世界中にいるファンたちの需要を満たしてくれるわけではない。ただ、いずれは･･･というところも期待しているところである。その辺は、TechCrunchがHuluの公式ローンチに際して一言物申しているところでもあるね。

ただ、こうした批判というのも愛の鞭的なところがあって、おそらくは期待の裏返しなんだろう。昨日の記事でも

そりゃそうだ、番組終了後5週間視聴可能、アーカイブサービスも徐々に充実していて、複数サイトにアグリゲートされてて、ユーザが自分のサイトやブログにエンベッド可能。現状でこんなサービスをスタートさせようとしているなんて、あまりにすごい冒険だもの。もちろん、いろんなところで腐されてはいるけれど、多くの人が期待しているサービスでもあるんだよね。

さて、Huluの公式ローンチに関してはまたの機会に話を続けるとして、海外からのテレビドラマの需要も高いのは事実であろうが、おそらく米国内でBitTorrentを利用してテレビコンテンツをダウンロードしている人たちも多いだろう。しかし、そうした人たちは何ゆえにダウンロードを続けるのだろうか。米国テレビネットワークの大半は、自社サイト内にてその人気コンテンツを、それなりの画質で提供し始めている。人気番組であれば大半がオンラインで視聴可能だ。にもかかわらず、ダウンロードを続ける背景には何があるのだろうか。

広告が嫌い？ストリーミングだとプツプツ途切れるから？サイトに行くのが面倒？テレビ画面で見たい？画質が悪い？BitTorrentのほうが便利だから？一概にはわからないところもあるが、徐々にではあるが、ユーザがオンラインでコンテンツを楽しめる環境は整いつつある。そうした前進が海賊行為に対してどのような影響を持つのか、興味深いところではある。

3ページ目

【1.違法サイトの利用・認知状況】
違法サイトの利用率は37%、認知率は83%
昨年と比較すると拡大傾向にある。

この記述はずるい。拡大傾向にあるのは認知率であり（74.0%→82.5%：+8.5pt）、利用率はほぼ横ばいもしくは微増といったほうがいいだろう（35.5%→37.1%：+1.6pt）。

4ページ目

【１．違法サイトの利用・認知状況】
昨年に比べ、10代後半・20代の利用率が増加しており、
幅広い年代で違法サイトの利用が進んでいる。

10代後半（+11.5pt）、20代後半（+4.0pt）は確かに伸びている。ただ、20-24才の+2.6ptは誤差程度に思ったほうがいいかも（現に30-39才の減少（それぞれ-2.4pt、-1.9p）tには触れていないわけで）。

5ページ目

【１．違法サイトの利用・認知状況】
違法サイトへの音楽ファイルのアップロードは利用者の14%が行っている。
昨年と比べると、やや減少している。

私が不快に思ったのはここ。3ページ目で+1.6ptの利用率の増加を拡大傾向といいながら、アップロード経験率の-3.7ptを「やや減少」と表現している。

6ページ目

【１．違法サイトの利用・認知状況】
10代においてアップロードの経験率が減少している。
■ その一方、20代前半では倍増している。

ここの表現もかなり恣意的だ。10代の減少は激減といってもいいくらいなのに（12-15才では33.0%→17.2%：-15.8pt、16-19才では20.8%→9.8%：-11.0ｐｔと半減しており、その落ち方も劇的、10代利用者のアップロード数減少の背景は十分考える必要があるだろう）、20代前半（20-24才（5.0%→10.5%：+5.5pt））にだけ「倍増」いう表現を用いている。もちろん、倍増と言うな、ということではなく、10代の激減を（意図的に）スルーしているように思える、ってこと。

7ページ目

【２．違法サイトの認知時期・経路】
違法サイトの存在を知ってから1年以上が経つ人が半数以上を占める。
■ 1年以上前に違法サイトを認知した割合が昨年から7.7pts増加し半数以上となった。

この結果はあまり意味を成さない気がする。そもそも母数に締める違法サイト認知度が変化しているわけで。来年には更に増えるよ、確実にね。むしろ時間軸をとって、存在を知ってから利用を開始するまでの分布、利用を開始してからそれを止めるまでの分布を見たほうがよいかと。

8ページ目

【２．違法サイトの認知時期・経路】
10代は友人経由で、20代以降はネットサーフィン中に違法サイトの存在を知るケースが多い。

興味深いところとしては、全ての年代を通じて、携帯電話でのネット利用を通じて違法着うたサイトに接触している、ということ。また、10代〜20代前半は友人から情報を得ることが多い。それともう1点気になるのは、10代がPCでのインターネットからほとんど情報を得ていないのに対して、30代ではその割合が非常に多くなるというところか。

9ページ目

【３．違法音楽ファイルの利用頻度】
違法サイトからのダウンロードの対象は着うたから着うたフルに変わりつつある。
■ 昨年は違法サイトからのダウンロード対象は主に着うたであったが、今回調査では着うたフルのダウンロード頻度が着うたを上回った。

RIAJ：違法な携帯電話向け音楽配信に関するユーザー利用実態調査【2007年版】より

ここは注目したいところ。着うたのダウンロード頻度が減少している一方で、着うたフルのダウンロード頻度が増大している。更に興味深い点は、ヘビーユーザが増加しているということ。着うたフルに関しては、3ヶ月の1曲以下（54.6%→54.6%）、2ヶ月に1曲（9.3%→8.7%：-0.6pt）、月に1曲（15.0%→15.8%：+0.8pt）、というユーザにはほぼ変動はない。月に2-5曲のユーザは16.5%から14.5%（-2.0pt）に減少、月に6-10曲（3.6%→4.8%：+1.2pt）、月に11曲以上（1.0%→2.6%：+1.8pt）のユーザは増加。月平均のダウンロード数は1.4→2.0曲となった。

比率の大幅は変化は見られないものの、平均ダウンロード数は増加しており、ヘビーユーザ層の3.0pt増加がそれを牽引しているものと思われる。つまり、もともとヘビーユーザだったのが、更にヘビーユースし始めたというところだろうか（これは着うたフルに関してのみの話。着うたを含めた全体としては、ダウンロード曲数は減少している。ただし、着うたと着うたフルには価格差があるため、着うたから着うたフルへの以降によって総数が減少していることを踏まえると、総数としての減少が望ましいものであるとは言い難い）。

10ページ目

【３．違法音楽ファイルの利用頻度】
10代において、違法着うたフルのダウンロード曲数が大幅に増加している。
■10代の違法着うたフルのダウンロード曲数が倍増している。

これに関しては確かに10代の着うたフルのダウンロードが増加していることが示されている（12-15歳：2.4曲→4.5曲、16-19歳：1.7曲→3.0曲）。ただ、その一方でそれ以降の年代の平均ダウンロード数にほぼ変化は見られない。ただ、20代以降の着うたのダウンロード数は減少しており、着うた、着うたフルあわせたダウンロード数で見ると減少傾向にあるといえる。また、20代以降では着うたフルの利用率の増加は見られていない。つまり、利用頻度が増加しているのは10代の着うたフルのみ、といえる。総ダウンロード数推定値の増大は、携帯電話利用者、携帯でのインターネット利用者等の増加が考えられるため、ダウンロード総数は増えていると見るべきかと（ただし、本調査のサンプルがその増加分、つまり今まで携帯をもっていなかった人たちを代表するサンプルであるか、という点では疑問ガ残るが（ただし、新たに携帯を手にした層には12-15歳が少なくないことも考える必要がある））。また、全体としての平均ダウンロード数の増加（9ページの結果ね）は、おそらくこの10代ユーザの利用頻度の増加（つまり更にヘビーユーザ化すること）によって主に説明されると思われる。

11ページ目

【４．違法音楽ファイルの推定ダウンロード数】
違法着うた・着うたフルのダウンロード数は、年間で約3億9,900万ファイルと推定される。

それぞれの数値がわからないので、なんとも言いがたいところだけれど、いろいろ調べて、このデータとはちょっと違うデータで計算してみることにする。ちなみに着うたフルのみの計算になります。

日本人口（12-39歳）：4,429万人（平成17年国勢調査　第１次基本集計結果（全国結果）統計表）
携帯電話保有率：85.5%（日本レコード協会 『2006年度音楽メディアユーザー実態調査』）
パケット定額サービス利用率：30%（インプレス社 『ケータイ白書2008』）
利用率：37.1%（本調査）
着うたフル：平均2.0曲（本調査）

4429万人*0.855*0.30*0.371*2.0曲*12ヶ月＝約1億101万曲

RIAJ調査との差異点

• RIAJ調査では。性別・年代別（5歳きざみ）で算出しているが、上記の計算は全体としての粗いものとなる（従ってRIAJのほうがより正確な値を推定できるはず･･･と思うのだけれども、それぞれの数値が今回の簡易レポートでは明らかにされなかったので、よくわからないというところ）
• RIAJ調査では、モバイルインターネット利用率であったところをパケット定額サービス利用者の割合に変更（これは着うたフルの利用者であれば、パケット定額サービスを利用しているであろうことが予測されるため（なので着うたの計算は行わない）。また、私がモバイルインターネット利用率を見つけられなかったということもある）
• RIAJ調査では、携帯電話保有率を「2007年度音楽メディアユーザ実態調査」からの値を用いているが、同調査に当たることができなかったので、2006年度版の同調査を元にした
• RIAJ調査では、年間違法音楽ファイルのダウンロード数を計算する個々の数値が明らかにはされていないため、上記計算で用いた数値がRIAJ調査とそれぞれ正確に対応しているかどうかは不明（本調査で算出された違法サイト利用率に関しても補正値を用いているようだし）

RIAJ調査の約2億1,010曲の約程度、約1億101万曲ということに落ち着いた。ただ、この数値は上記の制約の上で出された数値であることをご了承いただきたい。そして、たとえ半分であったとしても、1億曲が違法な行為に関わってダウンロードされているという事実は、非常に甚大なことだということも（ただし、このサンプルが母数を代表しているかどうか、という更なる議論も必要だが）。

とりあえず、今日はここまで。

ここでちゃんと言っておきたいのは、この調査の数字が嘘だ捏造だ、と言いたいわけじゃないってこと。もし、この調査の数値が捏造だというのであれば、それは明確な証拠に基づいていなければならない。それは先日のファイル共有ユーザ調査にも言えること。今回の調査は野村総研コンサルティング事業本部に委託されている。彼らはリサーチのプロだ。得られた数字で嘘をつくということは絶対にないだろう。議論や問題が生じるとすれば、調査手法や結果の解釈、その提示においてであると思っている。調査結果は出るべくして出る。その原因が何であるのか、それを良く考えることでこそ、調査が意味を持つのだと思う。

今回の調査でいえば、サンプルに問題があったという可能性は捨てきれない。モバイルの調査なのだから、モバイルアンケートでいいじゃないか、というのもごもっともだ。ただ、それは本当に全ての携帯電話ユーザをランダムにピックアップすることができたのだろうか、というところに疑問が残る。たとえば、インターネットユーザの調査を２ちゃんねる、またははてなで実施したとしよう。確かに２ちゃんねるやはてなのユーザはインターネットユーザではあるが、果たしてインターネットユーザ全体を代表するだろうか。

また、本調査における質問の仕方についても、全く疑問がないわけではない。質問では、違法サイトからのダウンロードという表現ではなく、「無料でダウンロードできる携帯サイト」と言う表現が用いられている。もちろん、これは「違法」と言う言葉が強すぎるがあまり、回答者が社会的に望ましくない回答をすることを避けようとするのを回避するため、というところもあるだろう。ただ、

本調査結果では、音楽を無料でダウンロードできる携帯電話向けサイトを「違法サイト」と定義しているが、プロモーション目的で一定の期間、無料で音楽をダウンロードできるサイトは含まれない（アンケート回答者には、その旨を明示。)なお、掲示板サイトにおけるファイル投稿（アップロード）は違法サイトに含まれる。

と説明されているものの（3ページ）、実際に回答者が「無料でダウンロードできる携帯電話向けサイト」が所謂違法なサイトであるという認識をどの程度持ったのか、というところも疑問は残る。つまり、回答者の「無料でダウンロードできる携帯電話向けサイト」の概念と調査者が定義する「違法サイト」の概念がマッチしているか、ということ。

最後に、今回は解釈に関してはあまり触れなかったが、その結果の提示に関しては問題がある箇所がいくつかあると思っている。ただ、それは利害関係者による調査であるため、仕方のない部分もある（必要最低限のデータを提示していれば、それをアンフェアだとは思わない）。だからこそ、それを見る人はある程度はその解釈や提示方法に疑問を抱きつつ結果を精査する（つまりかけられたバイアスを意識する、割り引いて見る）という作業が必要となる。それは逆を言えば、（調査ではないにしても）私の考え（ているであろうこと）も割り引いてこのこのエントリを考える必要があるということでもあるけどね（それと野村総研はリサーチのプロで、私はアマチュアだということもね）。

12ページ目以降はまたいずれ。違法サイトの利用による影響とか興味深い。他にも質問項目の順番とかね。

Q2 【着うた（ﾜﾝﾌﾚｰｽﾞ・ﾌﾙｺｰﾗｽ含む）】を無料でﾀﾞｳﾝﾛｰﾄﾞ出来る携帯電話のｻｲﾄを利用した事がありますか?
Q3 【着うた（ﾜﾝﾌﾚｰｽﾞ・ﾌﾙｺｰﾗｽ含む）】の無料ﾀﾞｳﾝﾛｰﾄﾞｻｲﾄを最初に知ったきっかけは何でしたか？
Q4 【着うた（ﾜﾝﾌﾚｰｽﾞ・ﾌﾙｺｰﾗｽ含む）】の無料ﾀﾞｳﾝﾛｰﾄﾞｻｲﾄを知ったのはいつ頃ですか?
Q5 あなたは無料の着うた（ワンフレーズ）/着うたフル(フルコーラス)をどのくらいの頻度でﾀﾞｳﾝﾛｰﾄﾞしますか？
Q6 無料ﾀﾞｳﾝﾛｰﾄﾞｻｲﾄ(掲示板含む)に【着うた（ﾜﾝﾌﾚｰｽﾞ・ﾌﾙｺｰﾗｽ含む）】のﾌｧｲﾙをｱｯﾌﾟﾛｰﾄ（アップ）した事はありますか?
Q7 無料で【着うた（ﾜﾝﾌﾚｰｽﾞ・ﾌﾙｺｰﾗｽ含む）】ﾀﾞｳﾝﾛｰﾄﾞできるｻｲﾄを今後利用したいと思いますか？
Q8-1 無料ﾀﾞｳﾝﾛｰﾄﾞｻｲﾄの利用により以下の事柄にどのような変化がありましたか?（有料着うた購入）
Q8-2 無料ﾀﾞｳﾝﾛｰﾄﾞｻｲﾄの利用により以下の事柄にどのような変化がありましたか?（CD購入）
Q9 あなたは無料ﾀﾞｳﾝﾛｰﾄﾞｻｲﾄを利用する際に後ろめたさを感じますか？
Q10 音楽ﾌｧｲﾙを掲示板やｻｲﾄに載せる際にはｱｰﾃｨｽﾄなどの許可が要ることを知っていますか？

Q8とQ9はカウンターバランスとったのかしら？Q9はQ8の回答によって引っ張られる項目だと思うよ、とかそんな感じで。

なぜにこの結果が、ファイル共有ユーザも喜べるのかはわからないけれど、その内容にはそれなりに納得。クラックできることは知っていてもやはりそれは面倒だし、時間がかかるとなると、積極的に利用したいとは思わないだろうしね。それに、映像作品全般に言えることとして、音楽に比して、2度目の利用の可能性は格段に低いということが考えられる。要は1度見れば十分ってこと。もちろん、永久保存したい、という映画やドラマもあるけど、音楽に比べるとそれを手元においておきたいという衝動はそれほど高くないかと。CDレンタルだとコピーは一般的だけど、DVDレンタルのコピーはそんなに盛んではないよね、ということかと。

そうなると、DMCAってなんだったの？という感じもするけれども。まぁ、冒頭にも書いたけれど、手段が抑制されていることが一般化を阻害しているとも考えられるので、効果がないとは言い切れないけれど、そのようなことよりも、単に面倒だ、と認識されていることによって、抑制されている方がより強い効果を持っていることの方が興味深い。

更に私的複製の問題にも関わるかもね。ほんの2%の人から補償金を得るために、残りの98%の人からも不当に補償金を取ることもありうる。もちろん、その2%の人達が主なDVDの購入者なわけだから、その割合がそのままDVDの使用目的の割合とは合致しないのだけれども。

YouTubeの利用者は、年毎に、というよりは月毎、日毎に利用者数が増大している。日本では2005年の終わりごろから利用者は急増を続け、ほんの数ヶ月後の2006年3月には利用者数は10倍にも増加し、利用者は200万人に到達した。その後も増加を続けるも、2006年夏ごろのJASRACなどによる削除要請や、日本のテレビ放送局を含む23団体による削除要請など、YouTubeにとっては風向きのよろしくない出来事が続き、その時期にはYouTubeの利用者が横ばい状態となった（それでも利用者は700万人強のまま推移）。この時期には、米国でのYouTube利用者の急減が話題となっており、日本でもそうなるのでは？との予測も数多く見られた。

しかし、今年2月に行われたネットレイティングスの調査では、それでも今年に入ってから利用者数は増大していることが示されている。確かにこの調査でも2006年8月から11月頃までは横ばいであることが示されているが、今年に入り、ついに利用者数は1,000万人を超えたとされている。2006年2月の利用者数（150万人）と比較するとおよそ7倍である。

 
NetRatings ニュースリリースより

とこのように、YouTubeの利用者は、一時期の停滞はあったものの、非常に急激に増大している。もし、YouTubeが法的に何ら問題のないサイトであれば、よかったね、すごいね、で済ませられてしまうのだろうけれども、これまで報道されてきたように、YouTubeには常に著作権侵害というダークサイドが存在する。そして、そのダークサイドを利用してここまでのし上がり、それによって人気を現在でも獲得しているという側面がある。ということで、YouTubeの利用者数の推移に続いて、その利用者の利用実態について見ていきたい。

今年、2月に行われたメディアインタラクティブの日本人を対象としたYouTubeに関する利用実態調査（pdf）では、YouTubeの認知度は、回答者全体の約半数(48%)であった。また、実際に利用したことがあると回答したのは、全体の1/3以上（36.9%）であった。

また、視聴されているコンテンツを複数回答で求めたところ、1位が「日本のテレビ番組」（62.7%）、2位が「ホームビデオ等で作成されたユーザ生成コンテンツ」（50,1%）、3位が「日本の音楽プロモーションビデオ」（35.6%）であり、単数回答でも「テレビ番組」が32.5%で最も多かった。

上記のコンテンツに関する質問項目は、そのほかにも、映像クリエーターなどが制作したと思われる作品、日本・海外それぞれテレビ番組、テレビCM、音楽PV、映画･アニメ映画がある。そのうち、おそらく著作権侵害に関わりそうな項目のパーセンテージを合計すると、約7割弱であった。

YouTubeを利用しているユーザのYouTubeの魅力の項目（複数回答）では、「一般の人からの作品が視聴できること」がトップであった。これは、上記の利用に関する回答とは少し異なるような気もするけれどね。可能性としては、ユーザ生成コンテンツがそれなりにユーザのハートをがっちりキャッチしているのか、回答者が単に著作権侵害的な利用だけではない、というアピールをしたかったかという2つの可能性があるだろう。この回答項目が単数回答であれば、どのようになっていたかは非常に興味があるところだ。各項目についてのパーセンテージは以下に。

そして、個人的には一番気になるところなのだけれど、利用者がYouTubeの存在をどう捉えているか、というYouTubeに対する考えについての項目。ここでは、「個人が楽しむ分には問題ないサイトだと思う」という回答の割合が最も高く、7割以上の利用者がそう回答している。

 

まぁ、ユーザ本人にとっては、自分1人だけが楽しんでいる、という感じなのだろうけれど、実際にはその自分1人が膨大な数に及ぶわけで、決して個人の範疇に収まる問題ではなかったりもする。ただ、これは選択肢が少なかったことに起因するかとも思うけれどもね。この7割のうちの多くは、問題はあるけれども望ましいサイト、であるといった法的な問題と望ましさのアンビバレントな状態を回答をしたかったのではないかと。

また、この調査を行ったネットレイティングス代表取締役社長兼チーフアナリストの萩原雅之は、YouTubeへの利用者の流れについて興味深い指摘をしている。

YouTubeブランドは、昨今のニュース報道等で多くの人の認知を得るところとなりましたが、トップページの利用者はYouTube全訪問者数の2割程度にとどまっています。これはブログやSNSの日記・コミュニティなどのいわゆるCGM（消費者作成コンテンツ）に貼られた膨大な個別映像やURL経由で大半の利用者が流入しているためです。YouTubeの記録的な急成長はCGMの誘導力の強さを証明しています。

なるほど、YouTubeへのユーザの流れは、単にYouTubeというプラットフォームへのアクセスではなく、ブログやSNSといったユーザ生成コンテンツに組み込まれている側面が大きいということか。確かに、YouTube等のビデオ共有サイト上のビデオの多くは、ブログに貼り付けることも可能であるし、その紹介ブログが高い人気を集めている。掲示板などでも多数リンクが張られている。そういったユーザ自身が作り出す流れが、YouTubeの人気を支えているともいえる。

さて、最後に考えてみたいのは、YouTubeをはじめとしたビデオ共有サイトの抱える問題である。上記の調査では、確かにユーザ生成コンテンツへの魅力が最も高いという結果が得られているけれど、実態としては著作権侵害に関わる利用がその大半を占めている。ということを考えると、現在の多くのビデオ共有サイトの人気を支えているのは、著作権侵害的なアップロードという側面もあるだろう。

ということを考えると、現在数多くのビデオ共有サイトに求められている許諾のない著作物のアップロードや視聴に対するフィルタリング技術の導入は、単にビデオ共有サイトにとってコストを生み出すだけではなく、その人気をも削ぐ可能性があるということになる。YouTubeなどがなかなか言うことを聞いてくれないのも、そうした側面があるのだろう。

とはいえ、それも時間の問題であり、いつかはフィルタリングによって可能な限り著作権侵害的な利用を抑制しなければならなくなるだろう。個人的には、それがビデオ共有サイトの少なくとも当面の目指すべき姿であると思う。その上で、ユーザ生成コンテンツを扱うことでサイトを維持するということが必要になるだろう。まぁ、それだけではなく商業的なコンテンツプロバイダとの提携を果たし、それによって商業コンテンツの配信を行う、という手もある。そのためには、いかにそのサイトにコンテンツを置くことが直接的な利益を生み出すのか（広告収入）、そして間接的な利益を生み出すのか（当該コンテンツの広告効果）、をアピールしていく必要があるだろう。

参考記事
動画共有「YouTube」、日本から月200万人利用 - ITmedia News 2006/04/27
JASRAC、YouTubeに削除要請　ACCSも「対策を検討」 - ITmedia News 2006/07/25
YouTubeが動画3万件を削除　日本のテレビ局やJASRACが要請 - ITmedia News 2006/10/20
YouTubeの利用者、米で急減　日本でも横ばいに - ITmedia News 2006/10/23
YouTube、“史上最速”で利用者1000万人に到達 - Nielsen/NetRatings 2007/03/22

まぁ、もちろん両親の影響とも考えられるのだけれども、一般的に考えると、webがより普及したおかげといった側面もあるのだと思う。ようは普通の子もインターネットを活用するようになってきた、ということ。結局は、母数が拡大することで、Geekの割合が減ったってことなんじゃないのかしらと思うのだけれどもね。

早いうちに海賊ダウンロードに飛びついたGeekと、普通にインターネットを始めた子の違いってところかしら。なので、どちらかといえば、割合ではなく、実数で見た方がいいかなと思ったりもする。母数が増えれば割合が減っても数は増えてることもあったりするわけで。

と考えてしまうのも、じゃあ何か子供たちのネット利用を変えるような変化ってあったかな？と。ここでは、親の存在が非常に重要だと主張されているけれど、じゃあこの3年で親が厳しくなったとか、自分の子供のネット活動を監視するようになったのかというと・・・そんなこともなさそうだよなぁというのが実感。もちろん、RIAAによる子供たちを対象にした訴訟や、子供の行為に対して親に責任を求める訴訟などの影響で、親が厳しくなった、とも考えられないわけではないけど、そういう報道も聞いたことないしなぁ。 まぁ、Warner CEOの子供まで違法ファイル共有をしているくらいだしねぇ。

とはいえ、3年前に比べて割合的には著作権侵害に関連したダウンロードが半減していることを考えると、いかに希釈されたとはいえ、若者層の利用の割合が5割も増したわけではないだろうなぁ。とすれば、実際に違法ダウンロードが減少しているのかな、とも思ってしまう。

で、最初に戻ってしまうわけだ。一体何が原因で違法ファイル共有が減少しているんだ？と。親のリテラシーが上がっているのかな？よくわかりません。合法的なネットサービスの増加、かな？うーん。

あ、そうそう、ちょくちょく違法ダウンロードって言葉を使っているけれど、ダウンロード自体は合法であるところが多いというのは、理解したうえで使ってますので、ご了承くださいな。意味合いとしては、著作権侵害等違法行為に関わるダウンロード、ってことで。まぁ、違法なアップロードに付随したダウンロード、みたいな感じで考えてくれるとこれ幸い。

従来のCDにせよ、新生のデジタルストアにせよ、音楽セールスに対して多くの関心が寄せられている。70年代に開発されたテクノロジーであるコンパクトディスクは、ここ20年以上の間、強力な大黒柱として存在し続けた。しかし、他の如何なるテクノロジーと同様に、より新しく、より先進的な技術が採用されるようになれば、その栄光の日々は日暮れに差し掛かっていくことになる。

インターネットは、人々のライフスタイルに非常に強い影響をもたらした。20年前、多くの人が過ごしていた生活と、今現在の日常を比較することはできないだろう。ジャーナリズム、銀行業務、スケジューリング、ソーシャライズ、TV、そしてもちろん、音楽の入手など、インターネットが日常に統合されたために、急激に変化をした。そして、インターネットのおかげで、たくさんのCDを限られたスペースの中に押し込んだり、持ち歩いたりする必要が、P2P、BitTorrent、iTunesによって置き換えられた。

デジタルの展望の中でiPod MP3プレーヤーはゆるぎないものとなり、もはや一時の流行のテクノロジーではなくなっている今、CDプレーヤーの必要性-特に携帯デバイスとしての必要性-は次第に時代遅れになっている。 CDテクノロジーが旧式列車となっていく速度をいかにして鈍化させるかということに関しては、未だ議論を必要としている。ブランクCDメディアは依然として高い人気を誇っているし、Ipsosの最新の調査によれば、米国の人々は、彼らの大好きなバンドのCDを未だに購入しているという。

本日発表されたIpsosの調査によると、ファンのアーティストに対する忠誠のパワーは、人々の中で依然として強いことが明らかとなった。音楽を得るための代替手段が存在しているとしても、お気に入りのバンドをサポートするという魅力は、大多数の音楽コンシュマーを凌駕するようだ。

「12歳以上の米国音楽ダウンローダーにとって、物質的なCDは、お気に入りのアーティストのニューリリースに際して、それを獲得するための第1の手段のままである。米国ダウンローダの62%が、彼らのお気に入りのアーティストのニューリリースの際に、その物質的なCDを購入している。対して、28%が1つもしくはそれ以上の楽曲を有料でダウンロードしている。」

この結果が、より力のある、メインストリームのアーティストにとって良い知らせではあるけれども、状況がまったくもってバラ色であるかといえばそうではない。実際、全体としてのCDの見通しは、非常に厳しいものである。Ipsosは、この6ヶ月間で1枚以上のCDを購入した米国市民の数が、2002年から15%も減少していることを示している。2002年には、およそ63%のアメリカ人が、6ヶ月間に1枚以上のCDを購入したと回答している。現在、それは51%程度となっている^*1。

この調査から、人々は依然として、自らの好む既存のアーティストやパフォーマンスのCDを購入する意思があることが示された。しかし、経験的に、人々は好きになるかどうかわからない、なじみの薄いアーティストに対して、10-15ドルを費やすというリスクを冒す気はないようだ。そのために、楽曲のダウンロードは非常に魅力的なオプションである。つまり、それが音楽業界に常にプレッシャーをかけ続ける。

^*1 この調査は、年4回行われているようで、正確に言うと2002年4月の結果が63%だった。2002年の4回の調査結果は、63%-56%-56%-59%、一方で今回の調査結果の含まれる2006年の調査では、56%-51%-48%-51%となっている。この記事やIpsosのニュースリリースでは、4年前から15%減と述べられているが、2002年の4月と、2006年の9月を比較してのこと。ちょっとずるい気もするけれどね。

とりあえず、コレを解決するためには、CDを武器にしようとか世界中のPCを破壊しようというお話を昨日は紹介したけれども、今日はちゃんとした記事をご紹介。

非常に興味深い調査結果だなぁと思う。上記の記事で扱われている結果を要約すると、音楽配信利用者であっても、お気に入りのアーティストのCDは購入する人が多い、ということ。もちろん、音楽配信が始まるまではCDの購入くらいしか音楽を入手する手段がなかったわけで（レンタルとかもあるけどね）、お気に入りのアーティストであっても、3割近くの人がダウンロードで済ませており、CDセールスの減少の一因となっているのかもしれない。なので、この結果を解釈するのは、なかなか難しい部分もある。お気に入りのアーティストであっても3割の人がダウンロードするのか、お気に入りのアーティストだからこそ6割の人がCDを購入するのか、どういっていいかわからない部分もある。

一方、それほどなじみのないアーティストの楽曲に対しては、Ipsosの調査によると、23%の人がダウンロード（アラカルト）で、17%がCDで購入しているという。ダウンロードで済ませる傾向がやや高い、もしくは同程度といえるかもしれない。Slyckの最後のくだりはこの結果を指しているのだろう。おそらく、音楽ダウンロードという選択肢が存在しなければ、23%のうちのいくばくかは、CDを購入していたのかもしれないことを考えると、音楽配信の負の側面なのかもしれない（さらにいえばアルバム全体を購入するのではなく、視聴で気に入った曲だけを購入するCherry-Pickな購入をしていることも、負の側面となるだろう）。

この結果から考えると、依然としてお気に入りのアーティストであれば、相対的にCDを購入する傾向が強いことは示されているといえるのかもしれない。私個人としても、お気に入りのアーティストであれば、可能な限り安定した媒体で購入したいし、DRMのような不自由は味わいたくはないという気持ちもある。そのような人にとっては、この結果はある程度は理解できるのではないだろうか。

また、Ipsosの調査結果によると、ユーザは多くのデジタルチャネルを利用して楽曲や音楽サービスの購入（ダウンロード（アラカルト、サブスクリプション）、着メロ、サテライトラジオなど）をしており、それがCDに費やされる額を減少させているのではないか、と述べてもいる。実際、サブスクリプションサービスを利用する40%のユーザ、アラカルトサービス利用者の38%、サテライトラジオ利用者の25%、モバイルミュージック利用者の17%が、それぞれのサービスの利用によって、CDへの出費が減少したと報告している。

このような調査結果を見て思うことは、これまでのモデルが如何に選択肢がないことで維持されてきたか、ということをまざまざと見せ付けているのだなぁということ。もちろん、私などはアルバムという概念を非常に好んではいるけれども、一方でアルバムという概念が存在することで、とりあえず10-15曲のセット販売で高値で売りつけよう、もしくは、とりあえずアルバムという体をなしたものを作ろうという安易な考えでアルバムが製作されていたことも事実であろう。お金儲けのためには、アルバムという形態が重宝される。キャッチーなシングルを2,3曲入れれば、アルバムは売れるわけで。

しかし、アルバムという概念を利用してお金を儲けることばかりを考えてしまったがゆえに、アルバムという概念をベースにして如何にクリエイティブなものを作るか、ということをおざなりにしてしまった部分もある。そのようなアーティスト（といえる人達ではないけれど）ばかりに力を注いできたところは、今後はますます状況を厳しくしていくことだろう。いくらプロモーションをかけたところで、プロモーションをかけたその1曲ばかりが、ダウンロードで売れてしまうのである。

ロングテール、という言葉もあるけれど、音楽はもともとそういう市場である。すぐれた作品は必ず時代を超えてリスナーを魅了する。そうした音楽がファンの耳を肥えさせ、リスナーを育てる。耳の肥えた音楽ファンはうるさくもあるが、コンスタントにお金を払う良質の顧客である。本来であれば、そういう人をベースにしたビジネスをしなければならないのに、安易な金儲けに走った音楽業界は、一聴して耳障りのよい曲を大量に作り出し、プロモーションによって注目させるという手段に走ってしまった。もちろん、プロモーションが悪いというわけではないが、それに頼るのもよろしくはない。エロかっこいいとか。もう限界だろ。

さて、そのプロモーションが利かなくなれば、それでおしまい、という危険もはらんでいるこの状況、その原因の1つとしては、劣化コピーの乱発によって飽きられることがあげられるだろう。たとえば、小室やつんくなんかは完全に飽きられて見向きもされなくなった。所詮は作られた流行でしかない（この傾向は日本よりも海外で顕著かもしれない）。もう1つの原因としては、情報過多の時代になったことがあげられるかもしれない。情報が多くなればなるほど、1つのソースの持つプロモーション力は希釈される。テレビの時代だったころは、民放の4つのチャンネルが蝶よ花よと取り上げれば（日本の場合ね）、それなりにプロモーションとしては成功するものだが、ネット以外にも複数の媒体が普及していることでその効力は低下しているだろう。しかも、何とかプロモーションに成功したとしても、ダウンロードで購入するという安価な選択肢も存在するのである。購入するのは、プロモートされた1曲だけでいいわけで。

結局は、安易なプロモーションと製作によって音楽が実体以上に肥大化していたのだと思う。新たな時代を迎えるに当たって、もう1度最適なサイズに戻るべきかなと思ったりもする。少なくとも、良質の作品を創るという基本には立ち返るべきだろう。いつまでも聴きたいと思う楽曲を製作すること、それがCDのセールスを向上させる一因になると思うよ。少なくとも、5年経って聴かれなくなることが最初からわかっているような楽曲は、CDじゃ売れなくなるだろう。それが音楽配信の抱える爆弾であり、新たな変化のはじまりでもあるのかもね。

ずいぶん脱線しちゃったけど、Ipsosの調査結果は非常に面白かったので、また別の機会に紹介しますね。

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ヨーロッパのブロードバンドユーザのほぼ半数が、コンピュータ上でインターネットを介しテレビ番組を視聴していると、調査で明らかになった。

多くの人がその理由として、視聴を「コントロール」する能力のためだとしていると、Motorolaは、英国を含む2,500人のインタビュー調査で明らかにした。

（中略）

柔軟性

モトローラの調査によると、欧州のブロードバンドユーザの45%が、オンラインでテレビ番組を視聴しており、その中でもwebからお気に入りのテレビ番組を視聴することに対しては、フランス人が最も熱心であることを示した。

「ヨーロッパ圏内の視聴者は、もはや放送局のスケジュールにあわせて視聴することに満足しておらず、インターネットを介したテレビによって提供される柔軟性や選択性に目が向いています。」とモトローラのKarl Elliottは言う。

「私たちは、人々のエンターテインメントをコントロールし、人々が何を見たいか、どのように、いつ見たいかを許可する市民スケジューラの国を目にしています。」

その他にこの調査によって見出されたこととしては、45%の回答者が、2012年までには、テレビ上でオンデマンドでビデオを視聴できるようになると予測し、35%の回答者が一時停止、巻戻し、早送りが生放送ライブブロードキャストで出来るようになることを望んでいるという。

生放送で早送り？というのは多少疑問も残るけれども、一時停止、巻戻した分の早送りってことかな。ライブブロードキャストの早送り、巻戻しってことですね。オンデマンドの言い換えと考えてもよさげかな？

それはさておき、やはり世界的にテレビ番組をインターネットを介して視聴するというスタイルが次第に普及しつつある。モトローラの調査だ、というので少し調べてみたのだけれども、まだ見つかっていないので、その調査を紹介したBBCの記事を紹介します。

補足として、TechCrunchによると、この調査はイギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペインで行われてたとのこと。上記の記事にある最も熱心なフランス人は、ブロードバンドユーザの59%がネットを介してビデオを視聴しており、その割合が最も少ないドイツでも39%なのだとか。また、どのプラットフォームから、コンテンツを入手したかについては質問していないらしい。なので、この回答がP2Pなのか、ビデオサイトなのか、warezサイトなのか、その辺はわかりようがないようだ。

それでも、45%という数字は、非常の大きいものだろう。ブロードバンドユーザに限定しているものの、ほとんどのユーザがブロードバンドを利用していることを考えると、ネットユーザの半数が手段はともかくとしてネットでテレビを見ている、ということがいえる。もちろん、頻度なんか考えなければいけないと思うけれどもね、その辺もわかれば面白いんだけれども。

とはいえ、このような傾向が強まっていること自体は、これまでの調査とも一致しているし、その理由として、タイムシフトがあげられているのも、これまでどおりだといえる。

ここまでくると、テレビが決まったスケジュールで、決まった時間に放送されるというのも、1つの固定観念でしかないような気もする。もともとが、オンデマンドでの放送が出来なかったがために、そのような形式を取っていただけなのであって、それが可能になった現在に至っても、それを守り続けていかなければならない道理はない。

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